文字どおり、従業員が社内に持ち込んで業務に利用する私物の端末を指している。端末そのものを指すこともあれば、そういう考え方を意味している場合もある。つまり、私物の情報端末などを社内に持ち込んで業務で利用することだと理解していれば、文脈から適宜訳していけるだろう。端末を示唆する場合は、ニュアンス的には”私物デバイス”という訳語がいいと思うが、”個人所有デバイス”と表現しているドキュメントも多い。どちらを用いるかは、翻訳プロジェクトごとに決めることになる。使い慣れたスマホなどの端末を使えば、業務効率がアップするケースも多いだろう。が、セキュリティリスクへの対応が大きな課題でもある。BYODポリシーの作成にあたっては、企業に課せられる電子情報開示、フォレンジック、コーポレートガバナンスのことも考えて検討されなければならない。企業におけるBYODの活用はますます広がるだろう。それに合わせて、モバイル端末向けの各種ツールもさらに市場投入されていくに違いない。

脱獄を勧めているわけではない。あくまでも、セキュリティに関するドキュメントなどに出てきた場合の訳語として挙げてみた。Jailbreakの行為がどこまで認められているかだが、合法であるなら別の訳語にした方がいいのかもしれない。Jailbreakを簡単に説明すれば、公式アプリ以外でもインストールできるようにすることなのだが、アップル社のiOS機器（iPadやiPhoneなど）の広がりでJailbreakという用語を目にすることが多くなった。この行為は、メーカーが意図していない手法でソフトやアプリを動作できるようにすることを指しており、Jailbreak行為自体の違法性に関する議論はさておき、非正規にインストールしたアプリで可能となる違法行為が問題なのだろう。メーカーが制限していることを非正規に解除するための「脱獄ツール」も流行っていたりする。何れにしても、セキュリティやサポートの問題も発生するので、注意が必要だろう。